インターネットが普及し、誰もがスマートフォンなどのインターネットデバイスを使って手軽に情報を得られるようになった今の時代、新聞の発行部数は減少し続けています。
新聞というメディアに代わってインターネット上のニュースサイトなどの利用者が増え、媒体そのものの役割・効果に疑問を持つ声があがるようになりました。
現代では、新聞の発信力は衰えてしまったのでしょうか。
新聞の効果や役割、また新聞広告を使うメリットはあるのか確認していきましょう。
新聞の効果と役割
新聞は、ターゲット層に広く読まれることを前提に、社会情勢一般のニュースや、特定分野の出来事を報じる紙媒体です。
一般的に日刊や週刊などの形で定期刊行されます。
新聞は、初めて刊行された時から誰もが平等に情報を得られる手段であり、これ自体が変わることはありません。
しかし、テレビの普及と共に新聞の速報性は失われました。
ただし放送時間が決まっているテレビ番組は、放送を見なければ情報を得ることができません。
新聞は、スケジュールに関係なく、いつでも情報を得られる媒体としての役割がありました。
その後、インターネットが広く使われるようになると速報性に加えて、誰でも好きな時に情報を得られるネットニュースが登場。
速報として情報拡散するものと、詳細に報じるものとがありネットニュースだけで情報を得ることができるようになりました。
新聞は、発行部数減少から見えるように、その役割が失われつつあるのでしょうか。
新聞の利点
新聞に掲載される情報は、数あるメディアの中でも信頼性が高いと考えられています。
情報の正確さ・公正さ・中立さ・根拠に基づく報道などから、新聞を信頼できる情報メディアと捉えている人は多いです。
ネットニュースは、誰もが手軽に利用できる反面、速報性が重視されるあまり事実と異なる報道が行われたり、情報源が不確かな情報が拡散されてしまったりすることがあります。
また、情報発信者の多いネットでは、情報量が多いことが仇となり、正しい情報を取捨選択することが難しくなることも珍しくありません。
その点新聞は、情報を得るために利用する媒体が確かであり、情報の取捨選択をする必要がありません。
また、情報そのものの正確さにも一定の信頼をおくことができます。
そのため新聞には、中立的で正確な情報を得られるという利点があるといえます。
新聞広告について
発行部数や購読数こそ減少していますが、新聞にはメリットがあります。
それは新聞広告についても同じです。
新聞広告のメリット
はじめて新聞広告を出稿する企業は、新聞社や広告審査協会の事前審査が必要となります。
そのため、新聞広告は公共性や社会的信頼が高い広告であるといえます。
単なるチラシではよく分からない企業の商品やサービスは利用したくないと思われてしまう可能性がありますが、新聞に掲載されていればそういったリスクを低減することができます。
また、発行部数などが減少していると言っても、いまだに不特定多数の人に見て貰えることに変わりはありません。
多くの人を対象にした広告を出したい場合、新聞広告は適していると言えます。
それから、広告を配布するエリアを決めることができるのも新聞広告のメリットです。
必要があれば地域ごとに内容を変えて掲載することもできます。
新聞は、歴史あるメディアだからこそ中高年層へのアプローチにも向いています。
若年層の購読率は低いですが、50代以上の購読率は8割前後と多くの人が新聞を読んでいます。
さらに収入が増えると新聞を読む割合が増えることが分かっています。
高収入層へのアプローチがしやすいことも新聞のメリットと言えるでしょう。
そのほか新聞に掲載される情報は、公共性が高いイメージを与えることができます。
そのため、高いブランディング効果を期待できることも新聞掲載のメリットとなります。
新聞広告のデメリット
多くのメリットがある新聞広告ですが、以下のようなデメリットもあるため注意が必要です。
・若年層へのアプローチには不向き
若年層の新聞離れが進んでおり、他の年齢層よりもアプローチしづらいといえます。
・ターゲティング機能が低い
年齢、性別、地域、趣味趣向など、細かくターゲティングができるインターネット広告と比較すると、新聞広告のターゲティング機能は大きく劣っています。
・効果測定が難しい
細かいデータ収集から正確に効果測定が可能なインターネット広告と比べ、効果の有無は主観で決めざるを得ないといえます。
今だからこその新聞広告の活用
新聞広告には色々なメリット・デメリットがあります。
では、新聞広告はどのように活用すればいいのでしょうか。
商品やサービスの宣伝を行いたい場合、広告欄に営業広告を掲載します。
写真の掲載により読者の興味を惹きやすくなるので効果があります。読者層を考えた場合、中高年または高所得者層向けの商品・サービスであれば効果を期待できます。
他のニュースと同じように広告記事を掲載すれば、広告欄よりも読まれる可能性が高くなります。
商品やサービス、企業について紹介できるので、新商品のPRや会社独自の取り組み、イベントの告知などで効果的です。
求人案内や不動産情報など、事業のピンポイントな情報を広く伝えたい場合は、三行広告が適しています。
掲載面は小さいですが、低コストで出稿できます。
全面広告を使えば、商品やサービス、企業を大々的にPRすることができます。
1ページ全面に掲載されるため多くの人の目を惹き、印象に残すことができるでしょう。
信頼性の高い新聞に掲載されるからこそ、企業や商品の信頼性を高めることにも繋がります。
また、文字や写真よりも多くの情報を伝達できるテレビCMを利用し認知度をあげ、新聞によって情報の補完を行えば、相乗効果を期待できます。
詳細なターゲティングが可能なインターネット（web）広告は、数多くの企業が利用しており競争が激化しています。
いまだからこそ、新聞広告を併用することで他社にない信頼を得られ、安心感を与えることができるので、他社との差別化をはかることができます。
成果報酬型の広告
近年、成果報酬型の広告掲載サービスが登場しました。
基本的に初期費用や掲載料がかからず、実際の問い合わせ電話件数によって広告費を払うシステムとなっています。今までは媒体社や広告代理店側が成果報酬金額を決めているケースが多かったのですが最近ではクライアント側で成果報酬金額を決定出来るものもありますので代理店に問い合わせてみるのもいいかもしれません。
信用信頼によってクライアントからの報告件数で判断するタイプ
専用の電話番号を用いて件数を確認するタイプ
一時的にクライアントの電話番号をシェアするタイプ
など計測方法は様々です。
宣伝効果が無かった場合のリスクを抑えて広告出稿できることが最大のメリット。
そして、代理店は電話を鳴らすために様々な媒体に掲載を行うリスクを背負うため、「掲載して終わり」的な無責任掲載を防ぐことができます。
さらにクライアントにとっては請求ベースで効果が分かりやすく、社内体制の改善にも役立ちます。
例えば請求に対して売上が低い場合、コールの成約率が低い可能性があるためトークスクリプトの見直しが必要です。
実はこのように様々な形で効果をもたらすのが成果報酬型の特徴です。
まとめ
新聞はインターネットやインターネットデバイスの普及により、その必要性を感じることが少なくなってしまっています。
しかし、信頼できる情報媒体であることに変わりはなく、多くのメリットがあるため広告を掲載する媒体としても効果的です。
現代は、誰もが簡単に情報を発信することができ、また誰もが手軽に多くの情報を得られる社会です。
そのため、企業の商品やサービス、ターゲット層を把握し、宣伝効果の高い媒体の選択が重要となっています。
